子供が生まれ、子育てを始めると様々な場面で費用がかかってきます。
家族が増えるため当然ですよね。
子供を成人にするまでにかかる費用は1人1000万円とはよく聞く話です。
今回は実際に子育てにかかる費用、特に乳幼児期についてスポットをあてて考えていきましょう。
そして子育てにかかる費用を貯めるための方法もご紹介します。
子供にかかる費用はいくら？
子育て費用は大きく2つに分けることが出来ます。
食費や衣服、おもちゃ、レジャーなど生活する上で必要な養育費と教育を受けさせるための教育費です。
養育費は、子供が社会人になるまでの22年間に約1640万円必要と算出されています。
その内訳は以下の通りです。
| 出産・育児費用 | 90万円 |
| 食費 | 670万円 |
| 衣料費 | 140万円 |
| 保健医療 | 190万円 |
| お小遣い | 450万円 |
| 私的所有物 | 90万円 |
教育費は、親の考えや子供が進んでいく進路によって大きな変化がでてくる項目でしょう。
もし幼稚園から高校まで公立学校の場合は、約500万円になります。
幼稚園から大学まで私立学校という進路になれば、約2500万円が必要となります。
子供は絶対公立しか行かせない、と決めていても先々どうなるかは分かりません。
多めの費用を準備する事がおすすめです。
全ての金額を1度に用意することは困難になります。
中学校卒業時までに高校と大学の教育費がカバーできる目処がたっていると、資金繰りに困ることはないでしょう。
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乳幼児期にかかる子育て費用はいくら？
未就学児童にかかる費用はいくらになるでしょうか。
生まれたばかりの0歳時は1年で約100万円前後という計算になっています。
1歳から2歳にかけては、90万円前後。
内訳は、以下のとおりです。
| 衣服服飾雑貨 | 7万円 |
| 食費 | 15万円 |
| 生活用品 | 15万円 |
| 医療費 | 1.5万円 |
| 保育費 | 11万円 |
| 学校外教育費 | 2万円 |
| 行事費 | 3万円 |
| 子供用貯蓄 | 20万円 |
| 旅行費 | 10万円 |
保育費は、保育園やベビーシッターなどを利用しない場合は必要となりません。
3歳以降になると幼稚園に入学する幼児が増えてくるため、保育費が10万円単位であがることが多く、年間に必要な子育て費用は100万円超えが平均とされています。
実際、1歳の未就学児を育てている私も毎月にかかる費用を算出し、年間に置き換えると、上記の平均費用と概ね同じとなっています。
ただし子供の医療費は医療証の利用により1回500円の受診で済んでいるので1万円です。
旅行費も年間数が少ないので5万円、そして保育費も自宅保育のため0円と差分が生じています。
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どのように子育て費用を準備すれば良いの？
日々の子育てにかかる費用は、毎月の給料から家計をやりくりして捻出することが出来ます。
しかし、まとまった額が必要となる教育資金は、お子さんが小さい時から保険に加入したり、貯蓄を行ったりすることが必要不可欠です。
保険には学資保険や終身保険などがあります。
学資保険は赤ちゃんが生まれたら、という宣伝をよく見聞きするでしょう。
基本的に他の保険と同様ですが、契約者の親が万が一死亡した場合、毎回支払う保険料が免除されます。
また学資保険の代わりに終身保険に加入している場合、死亡保険金が支払われるため、万が一にも備えることが出来るのです。
定期的に貯蓄を行うのであれば、定期預金を利用して確実にお金を貯めることも重要です。
お勤めの会社に財形貯蓄の制度がある場合は、給料から自動的に天引きされるようにすれば家計を圧迫すること無く貯蓄が可能でしょう。
銀行や郵便局の積立定期や積立貯金も検討材料にしてみましょう。
このような定期・積立貯金を行わなくとも、給料から毎月まとまった金額は必ず子供の預金通帳に振り込む、という決まりごとを夫婦で決めておくことも良いかと思います。
また国から支給される児童手当は子育て世帯にとって大変ありがたい存在です。
3歳未満は毎月1.5万円、3歳から小学生までは毎月1万円が支給されますが、こちらを養育費または将来の教育費用として貯めておくと、より良いでしょう。
児童手当を1度も使用せずに貯めると合計198万円となります。
後々必要となる教育資金の足しになること間違いありません。
私も全てを教育資金に充てるために、支給された額は真っ先に銀行口座へ振り込んでいます。
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まとめ
みなさんご存知かと思いますが、このように子育てには結構なお金がかかるんです。
急に多額のお金を準備することは出来ませんが、おおよそいくら必要になるか概算費用は算出されています。
逆算をして月々または年間いくらか準備しておけば、今後の資金繰りが楽になるかお分かりになるでしょう。
子供には沢山の選択肢を与えてあげたいと思う親であれば、早めの子育て費用の計算をおすすめします。
